この研究のポイント
2026年に発表されたこの系統的レビューでは、10〜19歳の青少年を対象とした25件の研究を統合し、問題的なSNS利用とADHD関連症状との関連を検証しました。その結果、臨床群・非臨床群を問わず、問題的なSNS利用は不注意症状と有意な関連が見られることが一貫して報告されていました。衝動性との関連も観察されましたが、多動性については一貫性が低く、検証例も少ない状況でした。
どんな研究だった?
研究チームは2025年6月、PsycINFO、Scopus、PubMed、Cochrane Library、Embaseの5つのデータベースを検索し、2015〜2025年の間に英語で発表された論文を対象としました。検索語には「ソーシャルメディア」「Instagram」「TikTok」などのSNS関連用語と、「ADHD」「不注意」「衝動性」などの症状関連用語を組み合わせました。対象は一般集団の青少年とADHD診断を受けた青少年の両方を含み、最終的に25件の研究が選定されました。正式なバイアス評価は実施されませんでしたが、研究特性と方法論の多様性が質的に評価されました。
なぜこの結果になったと考えられているか
論文では、問題的なSNS利用とADHD症状、特に不注意との関連について、いくつかの説明が考察されています。SNSの設計が短時間での刺激切り替えを促すため、持続的注意を必要とする活動への集中が困難になる可能性が指摘されています。また、即座の報酬(「いいね」など)が得られる環境が衝動的行動パターンを強化する可能性も示唆されています。ただし、もともと不注意傾向の高い青少年がSNSを過度に利用しやすいという逆の因果関係も考えられるため、双方向の関係性が存在する可能性があります。
読み解く上での注意
このレビューに含まれる研究の大多数は横断研究(ある時点での関連を調べる研究)であるため、SNS利用が不注意を引き起こすのか、不注意傾向がSNS利用を増やすのか、因果の方向性を判断することはできません。また、「問題的なSNS利用」や「不注意」の定義・測定方法が研究間で大きく異なるため、直接的な比較が困難でした。対象集団も一般青少年からADHD診断者までばらつきがあり、結果の一般化には慎重さが求められます。
日常への示唆
この研究を踏まえると、青少年期のSNS利用について、単に「時間」だけでなく「使い方の質」を意識する価値があるかもしれません。たとえば、通知に反応的に反応し続ける使い方と、目的を持って限定的に利用する使い方では、注意機能への影響が異なる可能性があります。また、集中力の維持が難しいと感じる青少年や保護者は、SNS利用パターンを見直すきっかけとして、この研究知見を参考にできるでしょう。ただし、SNS利用を制限すれば注意力が改善すると断定できるわけではなく、他の生活習慣や環境要因も含めた総合的な視点が重要です。